コロナ後の指数や株価のリカバリーの差を説明する上で、最も手っ取り早い解説はハイテク株の構成比率の高さに依拠するものです。
米国市場であればダウ平均よりS&P500指数の方が回復は早く、S&P500指数よりもナスダック総合指数や【QQQ】などナスダック100連動商品の方が上昇しました。
日本国内でもTOPIXよりも、ソフトバンクグループ【9984】や東京エレクトロン【8035】等、ハイテクに親和性の高い企業の構成比率が高い日経平均の方が回復が早い結果となりました。
景気後退の際は株価が長期間低迷し、グロース株よりもバリュー株や高配当株が恩恵を受けるシナリオを描いていた投資家も多かったのですが、予想に反し中央銀行や政府による異次元緩和が結果としてハイテク株に多くの恩恵を与えることになりました。
株価は回復しても、景気は簡単に持ち直すことはないでしょうから、中央銀行や政府は金融政策や財政出動を緩めることは難しく、投資家にとっては投機的なポジションが恩恵を受けやすい環境が続く可能性があります。
その一方で新たなパンデミックや紛争などが激化した場合は、救済の手段がなくなり本格的な長期低迷に突入することになるかもしれません。
どちらの展開になっても対応できるポジションを取っておくことが理想ですが、株式だけでリスクを整える場合はハイテク銘柄の保有比率を変えるのが今は有効ですね。
すぐに結果の出る投資（投機）は、言い換えれば一瞬で資産を失う手法でもあります。
投機的なポジションを取る際は、月並みですがイールドカーブの動きをしっかりと確認した方が良いと感じました。（リスクオフを確認するのにはこれが一番です）
何が引き金になるかは分かりませんが、金利が跳ね上がった時が次の転換点です。
金利の動向を見据えながらの株式投資という、結局は基本に立ち返ることが大切なのではないでしょうか。
