ウォール街でソフトランディング派への転向が増える中、フィデリティはリセッション派を維持するとのことです。
ストラテジストの立場としては当てに行くのが仕事ですが、運用会社のグループ全体としては、自社のポジションの正当性や言い訳ができれば、予測やレポートの役割は果たしてくれていることになります。（運用会社のレポートや調査、論文というのはポジショントークの材料にすぎません）
24年に景気後退や中国版リーマンショックが来たところで、日本の投資家は岸田NISAで淡々と下値を拾って行けば良いのです。
どうせ儲かったところでNISA税が待っておりますので、何れにせよ投資家の資産は財務省のものです。
鵜飼の鵜や感謝祭前の七面鳥のごとく精々投資を楽しみましょう。
