※第一商品「アノマリー「消費増税後は円安に」は本当？」2019年11月20日【図１】より引用
今後のさらなる｢ドル高円安｣はあるのか？
（出典：東洋経済オンライン【ロイター】 2020/02/20 17:20）
SPDRマンです。
出典元のロイターの記事は、ドル円が111円台になった際の記事ですが、
一時的に112円台に突入したため、東洋経済の転載記事のタイトルを利用しました。
消費増税が悪者扱いされておりますが（実際、悪者の可能性は高いです）
自国（日本）の増税は、自国通貨安（円安）要因です。
米国株に投資している方の資産は、ドル建て円建てに関わらずドル資産のはずですので、
今年一年は、為替に関しては良い方向に作用する可能性が高いです。
為替は本当に様々な要素で動きが決まるため、一概には言えないことは
重々承知しておりますが、増税→景気後退→自国通貨安は一般的な流れです。
為替は予測が本当に難しいので、あくまで参考程度ですが、過去の事例から
日本の消費増税開始から約一年間は、円安に振れやすい傾向があることは事実です。
コラム：消費増税円安、経験則が示す「ドル120円」シナリオ＝鈴木健吾氏
（出典：ロイター 2019年2月22日 / 11:32）※一年前の記事です
円が安全資産でなくなれば、リスクオフの際のダブルパンチは無くなります。
（円の価値の毀損が果たして国益かは、また別の議論です）
そのためには、日本国内で生活し、普段日本円を利用して暮らす人々が、
多くの海外通貨資産を保有することが理論上は好ましいです。
為替取引や商品取引は、確かにトレードによって価値は生まれますが、
単純に保有しているだけでは価値が発生するものではないため、
本来は株式や債券のパフォーマンスと比較するべきものではありません。
（とはいえ、プロにとっては好不況に関わらず結果を残さなければならないので、
重要な投資対象ではありますが、投資環境が昔に比べはるかに整いつつある現在において、
個人投資家がそこまでのリスクを取る時代ではない気もします）
ですので皆様、是非海外資産（できれば米国株やETF・投信）に投資をしましょう！
当ブログのコンセプトに立ち返る、SPDRマンからのお願いでした。
国内発展のための海外投資！