なぜこの数値？経済統計、肌感覚に合わないカラクリ
（出典：日本経済新聞 2020/7/11 6:00）
SPDRマンです。
経済指標の結果によって株価が大きく動くことがあります。
特に米国の雇用統計などはその傾向が顕著ですが、このデータはタイムラグが生じることと、調査の信頼性如何では鵜呑みにすることは非常に危険です。
政府統計に関しては新型コロナの影響で、各国政府がその対応に苦慮しております。信頼に足る数値が取れなくなったり、そもそも調査を実施できなかったケースが結構出てきております。
代替手法で実施した調査はあくまで参考の数値となるため、過去の調査の蓄積と単純に比較することができません。
オンライン調査など新しい手法を取り入れ調査を実施している国もありますが、手法が確立していないうちは調査結果を大きく読み誤ることがあります。
米国の統計学は、日本と比べ予算も潤沢で先進的なアプローチも数多く導入しているものの、選挙の情勢調査に関しては逆に予想が当たらなくなりました。
最新の技術は革新的な成功をもたらす可能性を秘めている一方で、従来の手法であればできたことが逆にできなくなることもあるのです。
経済指標もコロナ禍の中では、どこまでが正しいデータなのかは結構見極めが難しいと思います。難しいですが、その調査がどういう性質の調査なのかはきちんと把握しておく必要があります。例えば、事実を積み上げた数字である「ハードデータ」なのか、それともアンケートを集計したような「ソフトデータ」なのかで結構違います。
あと、数値の不正に関してはこれから徐々に社会問題化して行くことになるのだと思いますが、クラウドデータ内の不正というのが徐々に起き始めているようです。（完全な余談になりますが、某社の世論調査不正はこれが原因だったみたいです）
確かな数値が取れない時ほど、逆に基本に忠実であった方が、様々な気付きを得ることができるのではないかと感じたSPDRマンでした。
数値は常に完全ではないので大局観が必要です