機関投資家までもがETFで節約する時代

2021/08/17

ETF 節約


日本で最初のETFである日経300株価指数連動型上場投信【1319】が登場したのが1995年、現在主流である株式バスケット拠出型ETFの制度が導入され本格的なETFの制度が始まったのが2001年ですので、およそ20年以上の歳月が過ぎました。

2007年の規制緩和によって商品の多様化が始まりましたが、すぐさまリーマン・ショックを迎えました。

ETFが本格的に脚光を浴びるようになったのは、2010年に日銀による金融緩和の一環としてETFの買い入れが初めて実施されたことと、何と言っても2013年以降の異次元金融緩和でしょう。

当初は投信等の高額な信託報酬を収益源として頼っていた日本の金融機関各社は、ETFにあまり乗り気ではなかったことは明白ですが、政府や日銀の政策の方向性や自らがETFの利用者側になったことによって大きく態度が変わってきました。

これは本当に良い流れだと思いますが、その一方でETFにも少し色を出し過ぎる商品が登場したりとだいぶ様相も変わってきました。

ETFは刃物と同様に使い方を間違えなければ大変便利な道具ですが、一歩踏み外せば非常に危険な凶器となります。

もちろん凶器として活用するのも一つの選択肢ですが、過酷なサバイバルゲームに臨み生き残る覚悟が問われます。

次の金融イノベーションに参加するために冒険的な商品に手を出すのも良いですが、基本に立ち返り商品のコスト意識をしっかりと持つことは忘れないようにしたいものです。

QooQ