敵対的買収防衛策の手法として取り上げられることが多いポイズンピル条項は、一般的には既存株主に不利益になる可能性が高いです。
そもそもポイズンピルは名前の通り自ら毒薬を用いて毒を以て毒を制する戦略ですので、自ら（企業）を犠牲にしてでもある種の権益を守ろうとします。
ではその権益は何なのかといえば、既存の取締役の地位や経営権だったりアドバイザーとしての利益を確保しようとする弁護士や投資銀行の利益を守ることになります。
投資家側にはこれらは全てコストとして降りかかって来ることになります。
こういった札束の殴り合いにおいて少数株主は蔑ろにされがちですが、口を出したければ金も出すのが投資の世界です。
ポイズンピルが不快に感じるのであれば、ポイズンピルを仕掛ける側に回れということです。
以前であれば個人投資家に対抗策の手段はあまりありませんでしたが、現代はETFが発展したり個人がコスト負けしないデリバティブ商品も増えてきました。
あまり難しい投資は推奨しませんが、抗う手段はあるのです。
そういう意味では良い時代です。
