為替の報道を見ると一体どこへ進めば良いのかわからなくなりますが、実際に答えはない世界なのかもしれません。
妥当な水準としての均衡レートは存在するものの、理論的な正しさが必ずしも人々の暮らしや投資家のリターンを保障するするものではありません。
政府・日銀にとっては不都合な円安進行でも、円建てで資産を見ている米国株投資家は見た目の上では目減りが軽減されております。
為替が崩壊することで大変な思いをする国家や市民は確かに多数存在します。
他方で当ブログの読者層は、それを自らの力で回避できるチャンスに恵まれた方だと思います。
Ask not what your country can do for you．Ask what you can do for your country．
ケネディの大統領就任演説の言葉が響きますね。
別に投資家は忠誠を誓い国家のために何かする必要はありませんが、結果として国家のためになるような投資行動が逆説的にリターンを押し上げることがあるのです。
ゴールドマンがガバメントサックスと揶揄される理由はそこにあります。
