最近は雇用統計の「こ」の字にすら触れない当ブログで取り上げるのもどうかとは思いますが、出た数字に対してそれに応じた対応をせざるを得ない以上、どこかでその代償を受けるという発想は真っ当に映ります。
市場と金融当局にとって悪いニュースは見方を変えれば、流れに乗れていない投資家にチャンスを与えてくれることになります。
誰かのチャンスは誰かのピンチであるように、ある人にとって悪い知らせは他の誰かにとっては良い知らせとなることもあります。
肝心なのは、どちらの立場であったとしても対応次第では自らのコントロールで良い流れにできる可能性があるということです。
たとえ何かが壊れても、壊れることを前提に動くこともできるのです。
